ポイント
●2021年秋季に北海道太平洋沿岸に起こった有害赤潮藻の水平的な群集構造解析に成功。
●道東海域における赤潮発生メカニズムを過去の赤潮発生文献調査により推定。
●赤潮の被害低減のために、衛星アルゴリズムによる早期検知と防除対策準備の重要性を指摘。
概要
北海道大学大学院水産科学研究院の山口 篤准教授、松野孝平助教、同水産学部附属練習船うしお丸の飯田高大助教らの研究グループは、2021年秋季に北海道太平洋沿岸で起こった有害赤潮藻の群集構造解析に成功しました。うしお丸で昨年10月に、北海道太平洋沿岸の32点で表面採水を行い、植物プランクトン群集を観察したところ、群集は4つに分かれ、赤潮原因藻であるカレニア・セリフォルミスが卓越した群集の細胞数密度が高くなっていました。植物プランクトン量の指標となるクロロフィルaとセリフォルミスの細胞数密度の間には有意な正の関係が観察されました。また、環境要因とセリフォルミスの細胞数密度の関係を解析した結果、栄養塩のリン酸塩濃度と有意な正の関係が見られました。
北海道太平洋沿岸ではこれまで、1972、1983、1985、1986年の秋に赤潮の発生が報告されています。各年で共通する赤潮の発生要因として、例年より1-3℃高い水温の、水温躍層が発達した条件下で、表層の栄養塩が枯渇していたことが挙げられます。植物プランクトンの増殖には栄養塩と光合成を行うための光の両方が必要ですが、この環境下では光量が豊かな表層では栄養塩が不足するため、移動能力を持たない珪藻類などの植物プランクトンが増殖するのは困難です。一方、セリフォルミスには鞭毛による移動能力があるため、夜間に下層に移動して栄養塩を補給し、昼間に表層で光合成を行って増殖することで優占することができます。その後に密度躍層の崩壊が生じて下層より栄養塩が供給され、大規模な有害赤潮が発生したと考えられました。本研究によって、赤潮の被害低減には、衛星による早期検知を行い、セリフォルミスが低密度なうちに防除対策を施す重要性が指摘されます。
なお、本研究成果は、2022年5月25日（水）発刊の「水産海洋研究」に掲載されました。
(a)調査時期における海表面水温。道東海域に，低水温な親潮水が存在していた。(b)調査時期における海表面クロロフィルa。水温の低い道東の親潮水域で高く，セリフォルミスの水平分布と一致していた。
◇山口 篤准教授（画像をクリックすると教員紹介ページへ）